不妊治療費用が全額無料に?高額助成金ランキング|マネースクープ

2015年2月23日放送のフジテレビ・マネースクープ「不妊治療費140万円がタダ?芸能人・野村宏伸が精子検査体験」では、不妊治療の費用や助成金について解説されていました。

不妊治療の費用

不妊治療費用の平均は約140万円

不妊はあくまで病気ではないので、不妊治療の殆どは健康保険適用外。(※病院および検査・治療内容による。)

よって患者1組あたり平均で約140万円かかると言われている。

不妊検査の費用

男性は約8000円

男性の不妊治療は精子検査と睾丸検査(約8000円)から始める。女性と同じ程の割合で男性に問題が見つかるケースがある。

今や男性専門の不妊治療クリニック(東京都中央区「エス・セットクリニック」)も存在するほど不妊治療は女性だけの問題だけではない。

睾丸検査では、まずは睾丸の大きさを触診で測りボールと比べて検査する。大きさは15cc(直径約4cm)以上あれば正常。

睾丸検査のボール

さらに性病の有無や、精子の通り道の詰まり、睾丸に流れる血液の状態なども触診でわかる。

睾丸検査でわかること

精子検査では専用の容器の中に1回に射精した精子をすべて入れる。

女性の不妊検査は約14500円

女性の検査はホルモンの数をチェックする血液検査が約2000円。卵管の詰まりを検査する卵管造影検査が約8000円。精子と卵子の相性を調べる。フーナー検査が約4500円。

女性は検査項目が多く、最低でも3~4回来院しなくてはならないため、男性よりも時間と費用がかさむ。

男性と女性の検査が終わり、「不妊」と診断されると不妊治療へと進む。

不妊治療の種類

原因と状態によって異なるが不妊治療は「タイミング療法」「人工授精」「体外受精」「顕微授精」の4段階で進んでいくことが多い。

治療法による費用を妊娠するまでに受けた治療回数分払うことになる。

不妊治療の費用

タイミング療法(約1万円/妊娠率3%)

多くの場合不妊治療の最初のステップがタイミング療法。

基礎体温を毎日払い性交渉を行えば妊娠する可能性のある排卵日を特定し、その日に狙って夫婦生活を営むというもの。

タイミング療法

家で毎朝体温を計るのに費用はかからないが、排卵日をより正確に特定するため月に数回、超音波検査(約1000円)や血液検査(約2000円)を行う必要があるため毎月1万円ほどの費用がかかる。

人工授精(約1万8000円/妊娠率6~11%)

タイミング療法の次のステップが人工授精(約18000円)。奥さんの卵子の状態を見計らい、人工的に精子を子宮に入れて受精させる方法。

体内受精

旦那さんは人工授精当日にマスターベーションで精子を出す必要がある。

体外受精(約30~40万円/妊娠率32~42%)

人工授精で妊娠まで至らなかった場合、次のステップが体外受精(30~40万円)。

取り出した卵子をシャーレに移し、精子を入れて体の外で受精させる。できた受精卵を子宮に戻すという方法。卵子を体外に取り出さなければいけないためオペ室での手術が必要となる。

培養士という特別な技術を持った方にヒューマンエラーがないよう常に2人で作業してもらうため費用が高額になってしまう。

妊娠率を上げる凍結保管

さらに妊娠率を上げる方法が凍結保管。

卵子を体外に採り出す際、子宮が炎症を起こし妊娠を起こしづらい状態になっていることが多々ある。そのため受精卵を液体窒素で一度凍結し保管。子宮の回復を待ってから戻すと妊娠の確率がさらに10%上昇するという。

この凍結保管は受精していない精子・卵子の状態でも行うことが出来るので、結婚していなくても若いうちの元気な状態で保管しておけば将来の加齢による妊娠率の低下を抑えることが出来る。

凍結保管の年間費用は、受精卵・卵子(1個)で2万円。精子(射精1回分)で1万2000円。

顕微授精(約40~50万円/妊娠率36~46%)

体外受精でも妊娠できなかった場合、不妊治療最後のステップとなるのが顕微授精(40~50万円)。

これは1つの元気な状態の精子を選び出し、顕微鏡を使い採りだした卵子に直接細い針で注入し受精させる方法。

顕微授精

どの精子が受精するのかが自然任せな体外受精に比べ、元気な精子をチョイスして受精させることが特徴。

不妊治療の助成金

各都道府県で不妊治療の助成金最大90万円が受け取れる

健康保険が基本的に効かないが、住んでいる都道府県から助成金が受け取れる。

助成金は夫婦の所得制限などの各都道府県で指定された条件をクリアすれば、それぞれの1回にかかる費用のうち、最大15万円が最高6回まで支給される。

すなわち最大で90万円まで助成金を受け取ることが出来る。

都道府県から受け取れる不妊治療の助成金

(※基本的に体外受精・顕微授精を受信した方のみに適用。最大金額は地域によって異なる場合もある。)

市町村区からも助成金を受け取れる

住んでいる地域によっては助成金は都道府県だけではなく市区町村からも受け取れる。

東京都の港区に住所があれば、都道府県の助成金とは別に1年間で最大30万円を最高5年間、計150万円を追加受給することができる。

東京都港区の不妊治療での助成金

港区公式ホームページ/港区特定不妊治療費助成

追加支給を行っているかどうか、またその金額は市区町村によって様々。

JINEKO編集部おすすめ!市区町村別高額助成金ランキング

不妊治療専門雑誌「JINEKO(ジネコ)」編集部の大西利加子さんが市町村区別高額助成金ランキングを紹介。JINEKOは創刊7年のフリーペーパーで助成金など最新の不妊治療情報を発信している。

  • 1位 北海道東川町…不妊治療にかかる費用全額負担
  • 2位 岩手県宮古市…500万円
  • 3位 石川県能美市…400万円
  • 4位 石川県川北町…350万円
  • 5位 長野県松川町…250万円

※5年間での最大受給金額。㈱北海道生殖医療研究所のデータを参照。

北海道東川町の過疎化対策

過疎化が問題となっている北海道東川町では人口増加を目的に、居住年数などの条件をクリアすれば不妊治療にかかる費用を5年間最大10回まで全額負担してくれる。

子供のために | 福祉・健康・医療 | くらしのガイド | 写真の町 北海道上川郡東川町

つまり東川町に引っ越せば、平均140万円かかるという不妊治療の費用がタダにできる。

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日本の不妊治療

日本は体外受精などの高度な不妊治療を行うクリニックが約600軒もあり世界でトップで、体外受精で生まれる子供は約27人に1人の割合。

不妊の一番の原因は年齢。35歳を過ぎたあたりから急激に妊娠率が落ち、45歳の女性が排卵日に性交渉を行い自然妊娠する確率はわずか1%。(厚労省検討会資料)

自然妊娠率の割合

晩婚化が進んできた昨今不妊に悩んでいる夫婦は全国に約150万組もいると言われている。

不妊治療専門機関「はらメディカルクリニック」

番組では国内でも有数の実績を誇る不妊治療専門機関、東京都渋谷区「はらメディカルクリニック」を取材。

不妊はあくまで妊娠しにくい状態であって病気ではない。したがってクリニック内には一般の病院にはないサービスが充実。

ロビーではWi-Fiやパソコンの無料試用サービス。さらには豪華なルームサービスや軽食サービスも用意されている。高額な費用を支払う来院者に配慮して無料サービスを充実させている。

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